学術雑誌
学術雑誌『イノベーション・マネジメント』
No.21(2024年3月刊行予定)の投稿論文募集は終了しました
『イノベーション・マネジメント』既刊目次
定価:2,500円(税込)
※No.1~15:一部を除き、法政大学学術機関リポジトリにリンク
※No.16以降:J-STAGEに登載
《論文》 |
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自律的なキャリア意識がキャリア・サクセスに与える影響 |
武石 恵美子 林 絵美子 |
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アメリカの戦後企業体制における労使関係の形成 |
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消費税法におけるインボイス方式の導入 |
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日本中小企業の国際化に関する研究の現状と課題 |
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ロジスティクス・クラスター形成のメカニズム |
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《査読付き投稿論文》 |
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中小企業における海外子会社への組織文化移転に関する一考察 |
相原 君俊 |
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間接的アプローチによる顧客間相互作用の創出 |
宮川 幸子 |
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《研究ノート》 |
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日本の地域発展モデルの構築 |
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米国におけるセグメント会計基準の改定案 |
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《査読付き研究ノート》 |
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日本における黎明期のソーシャル・ビジネスに関する一考察 |
佐藤 俊恵 |
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《書評》 |
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矢作敏行著『コマースの興亡史―商業倫理・流通革命・デジタル破壊―』日本経済新聞出版、2021年10月 |
石井 淳蔵 |
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川島健司著『起業ストーリーで学ぶ会計』中央経済社、2021年10 月 |
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田中洋編著『ブランド戦略ケースブック2.0―13の成功ストーリー―』同文舘出版、2021年11月 |
髙橋 広行 |
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木村純子・陣内秀信編著『イタリアのテリトーリオ戦略―甦る都市と農村の交流―』白桃書房、2022年3月 |
上田 隆穂 |
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橋爪絢子・黒須正明著『現場の声から考える人間中心設計』共立出版、2022年3月 |
篠原 稔和 |
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《論文》 |
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最低法人税率の全世界的導入 |
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金融資産の価格リターンとオーダー・フロー・インバランスの相互作用についての分析 |
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中小企業の「サステナビリティ経営」 |
新家 彰 |
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《査読付き投稿論文》 |
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戦略への縦断的アプローチによる組織アイデンティティ形成の考察 |
石谷 康人 |
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Business Succession to Women in Small and Medium-Sized Enterprises: |
Yoshiko Kurosawa |
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《研究ノート》 |
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組織哲学研究序説 |
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大日本製薬株式会社の設立および発展経緯の考察 |
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《書評》 |
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中野貴之編著『IFRS適用の知見―主要諸国と日本における強制適用・任意適用の分析―』同文舘出版、2020年9月 |
米山 祐司 |
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和田充夫・梅田悦史・圓丸哲麻・鈴木和宏・西原彰宏著 |
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佐野嘉秀著『英国の人事管理・日本の人事管理―日英百貨店の仕事と雇用システム―』東京大学出版会、2021年2月 |
石山 恒貴 |
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金容度著『日本の企業間取引―市場性と組織性の歴史構造―』 有斐閣、2021年3月 |
武田 晴人 |
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《論文》 |
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その他の包括利益と持分 |
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イタリア農業の底力 |
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Facebookページにおけるネガティブ効果の発生とリレーションシップへの影響 |
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中小製造業の海外販路開拓プロセスとその実現要因 |
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持続可能なサプライチェーンの推進における3つのアプローチとその戦略的活用 |
森 翔人
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1870年代~1910年代の道修町薬業者の活動から見た大阪薬業界の発展 |
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取引コストを伴う最適消費・投資問題の進展について |
吉川 大介 |
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ファンコミュニティ・アイデンティフィケーション |
伊藤 真紀 |
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《査読付き投稿論文》 |
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アーキテクチャ理論からみた技術世代変化への対応について |
前田 篤志 立本 博文 |
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《研究ノート》 |
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大学生の起業意思に関する調査レポート |
玉井 由樹
鹿住 倫世 藤村 まこと 山田 裕美 五十嵐 伸吾 |
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ディグローバリゼーションの理論的分析視角 |
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《査読付き研究ノート》 |
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明治23年商法計算規定の制定の背景 |
高野 裕郎 |
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テレワーク制度の適用有無がテレワーカーにどのような影響を及ぼしているのか |
千野 翔平 |
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《書評》 |
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國部克彦・西谷公孝・北田皓嗣・安藤光展著 |
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小川孔輔著 |
上田 隆穂 |
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田路則子著 |
江島 由裕 |
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《論文》 |
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中小企業の事業承継に伴う相続税と贈与税の租税優遇措置 |
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実験会計研究の未来 |
田口 聡志 上枝 正幸 廣瀬 喜貴 |
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プロボノプログラムがコンサルタントの技能形成に与える影響 |
高橋 宏明
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Facebookページにおける消費者エンゲージメント行動 |
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QCAを活用したブランドポジショニングの検証 |
木戸 茂 |
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Legitimacy of Corporate Social Innovation: Legitimizing Resource Mobilization for Corporate Social Innovation in the Case Studies in Japan |
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《査読付き投稿論文》 |
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パテントクラスターの導出における地域産業政策への応用可能性 |
永井 武 |
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《査読付き研究ノート》 |
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創薬における「創薬標的選定能力」 |
奥山 亮 辻本 将晴 |
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中小製造業のデジタル技術への対応戦略 |
藤坂 浩司 |
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《調査資料》 |
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持続可能な食料生産の地球環境への影響 |
小川 孔輔 青木 恭子 |
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《書評》 |
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横山斉理著 |
久保 知一 |
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公文溥・糸久正人編著 |
藤本 隆宏 |
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長谷川直哉編著 |
四宮 正親 |
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《論 文》 |
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日本企業のサステナビリティ目標設定に対する分析 |
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創業者企業の取締役の軌跡、1950–2017 ―パナソニックとソニーの役員属性分析― |
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ブランド・コミュニティ研究へのマルチレベル分析の適用可能性 |
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《研究ノート》 |
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セブン‐イレブン北京(天津)の事例でみるコンビニ国際化の課題と進展 |
鍾 淑玲 |
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《査読付き研究ノート》 |
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テクノロジー・アントレプレナーシップにおけるアイデンティティ形成と戦略遂行の結びつき |
石谷 康人 |
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B2Bプラットフォーム型流通企業と中国流通革新 ―星利源社の事例研究― |
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高齢者雇用促進のソーシャル・イノベーションに関する事例研究 |
岸田 泰則 |
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官民データのオープン化政策の変遷とデータ活用の社会的意義に関する一考察 |
楽 奕平 |
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《書評》 |
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田中洋著『ブランド戦略論』有斐閣、2017年12月 |
青木 幸弘 |
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小池和男著『企業統治改革の陥穽 ―労組を活かす経営―』 |
奥西 好夫 |
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洞口治夫著『MBA のナレッジ・マネジメント ―集合知創造の現場としての社会人大学院―』文眞堂、2018年2月 |
根橋 玲子 |
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長谷川直哉編著『統合思考と ESG 投資 ―長期的な企業価値創出メカニズムを求めて―』文眞堂、2018年3月 |
北川 哲雄 |
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No.15 2018年3月 (2,500円)
No.14 2017年3月 (2,500円)
No.13 2016年3月 (2,500円)
No.12 2015年3月 (2,500円)
No.11 2014年3月 (2,500円)
No.10 2013年3月 (2,500円)
No.9 2012年3月 (2,500円)
No.8 2011年3月 (2,500円)
No.7 2010年3月 (2,500円)
No.6 2009年3月 (2,500円)
No.5 2008年3月 (2,500円)
No.4 2007年3月 (2,500円)
No.3 2006年3月 (2,500円)
No.2 2005年3月 (2,500円)
No.1 2004年5月 (2,500円)